ヤバイ商品を売りたい場合のDM手法です。
この情報は、実際に裏海賊版DVDの販売等に使われています。
手順を説明します。

1.商品を用意します。

2.出来るだけ遠方の他県に足を運びます。タクシーに乗って会社が多い
  地域を指定します。（「営業のリサーチをする」等と話をもっていき
  ます。）
  料金別納郵便の登録番号が少ないと怪しまれるので、会社関係の多い
  地域を選びます。現地でタクシーに聞くのが一番です。
  その地域の中で、一般の住宅を探して、マンション等の住所を調べま
  す。住所には、そのマンションで住所部屋番号が存在しない番号を使
  います。

3. 2で調べた架空部屋番号の住所で、DM様の封筒を30枚程作ります。業
  者が作った様に見せかける為、出力センター等で刷ってもらうのがベ
  ストです。ついでに、架空社名の名刺も数枚作っておきます。

4. 3で作ったその封筒をもって、再び住所の場所へ戻ります。
  そして、管轄の郵便局へ足を運びます。

5.郵便局の窓口で、転送手続きを取ります。「会社が移転したのに、印
  刷業者が封筒を前の住所で作ってしまいました。（作ったサンプルを
  見せながら）何とか転送していただけませんか。」と伝えます。大抵
  の場合、快く手続きしてくれます。
  住所の確認を取りたいと言われた場合は、「今現在、前の住所の名刺
  しかありません。」と提示します。

6.転送手続きが完了すると、1年間は有効です。その後、1年の延長もあ
  りますので、都合2年間はこの住所で商売が可能です。転送期限が切れ
  たら、また別の住所を使います。

7.転送先の指定は代行業者を使います。さらに匿名性がアップします。
  商品の決済は、現金書留または代引きにて行います。連絡は、プリペ
  イド携帯を使います。


以上です。
この方法は、まず足がつきません。
安易なインターネットでの商売はすぐに足がつきます。
では、なぜこの方法は足がつかないのでしょうか。

第一の理由
郵便局は、捜査令状がないかぎり、転送先の住所を明かしません。
（現役郵便局員から聞いているので間違いありません。）

個人情報保護法によって、より強固になりました。
捜査令状を請求しようとすると、検察に被害の大きさと物証を提出しな
ければなりませんが、詐欺でもしないかぎり、顧客からは証拠や被害は
あがりません。かなりの金銭的被害と物証がなければ、令状請求はでき
ないのです。（ウチにガサ入れに来た刑事も嘆いていました。）
顧客自体もヤバイ商品を買っているのですから、まず、通報はしません。
令状がないかぎり転送先住所はわからないのです。


第二の理由
県をまたぐ事によって、警察の管轄も変わってきます。日本は、FBIの様
に全国を守備範囲とする警察機関はありませんので、所轄が変われば、
手続き等の時間をとられます。よほどの被害が出ないかぎり、警察は動
きません。


余談ですが、ウチへガサ入れに来た刑事は、大阪府警本部の刑事と福井
県警のサイバー捜査官のコンビでした。発送元と消印等がバラバラだっ
た為です。結構大変そうです。
購入者の供述調書をひとりずつ取っていましたが、厚さ10cmはあるかと
いうファイルを2冊持っていました。中を見せてもらいましたが、全て調
書でした。「こんなことをしている間に逃げられるのではないか。」と
質問したら「これしないと逮捕できない。」と、とても嘆いてました。
すでに、当のHPは閉鎖されていて逃げてるのは確実です。
なので、逃げる時間は十分にあります。

また、現役郵便局員の話では、転送先を教えてほしいと足を運んでくる
他県の刑事もよくいるそうです。しかし、公開した事は一度もないそう
です。地元の刑事と一緒に来たりしますが、令状の提示を求めるとその
うち来なくなるそうです。こなくなるというか、令状が取れないのが現
状でしょう。

DM営業としては、まず名簿屋から名簿を購入します。
1万件の名簿で、返信が1割あれば、かなりの大ヒットといえます。普通
1割もいきません。そんなものです。
名簿もピンキリです。何度か名簿のカテゴリーを変えてバラ撒きます。
数回、名簿からDMをバラ撒いた後は、購入者のみに切り替えます。
この手の裏商品を購入した人は、驚くべきリピート率を誇ります。本当
に届くかどうかわからない他の業者に乗り換えるのは不安だからです。
顧客が確定すれば、要らぬコストをかけずに十分お小遣い稼ぎができま
す。しかも、裏商品を購入している顧客は、口が堅いです。



2005/12/19 配信