現在、気象予報士試験は毎年1月と8月の年2回行われ、合格者数は累計約
5,000人程いる様です。しかし、気象予報士として必要な人数は1,000人
程度と言われ、すでに余りまくっていて、資格を持っているからといっ
て、専門の業務にすぐ就けるわけではありません。
行政改革によって、資格そのものの見直しも議論された程です。（結局
存続ということで落ち着きましたが。）
その為、近いうちに試験が年1回になるのではないかと噂されています。
資格マニアの人は急いで取得しましょう。

予報士でなければ成り立たない仕事、すなわち独占業務は「現象の予想」
の部分だけですので、本当に必要な人員と言うのは意外に少ないのです。
お天気キャスターは予報士でなくても問題ありません。予報士だとハク
がつく、もしくはお天気キャスターとして生き残れる可能性が高くなる
（とくに女性キャスターの場合、若手にとって代わられそうなので重大）、
それだけの話です。逆に言うと、予報士でなくても気象業界に入ること
も可能です。
さすがに、予報関係の専門部署では厳しいですが、営業関係では予報士で
ない人も多くいます。

そこで、もうひとつ、業界全体のこともお話ししておきます。
民間気象会社の当初のもくろみは、細かく天気を予測することにより、
クライアントのリスクを少なくして、その少なくなった分のいくらかを
報酬としていただく、という考え方です。
例えば、1億円の経費が、天気の情報を知ることで8千万に減る、すると
2千万の経費節減となる、そこで500万を気象会社に払っても1500万が浮
く・・と、こんな具合です。
しかし、この不況、守りに入ったクライアント企業に、ワケの分からな
い気象会社等、お呼びではありません。天気予報はTVで放送され、ネッ
トでも公開されています。

さらに、一定の気象条件になったら保険金を払いますよという、「天候
デリバティブ」というシステムがあり、アメリカでは「天気は市場で決
められる」等と言われていましたが、例のエンロンの破綻で天候デリバ
ティブそのものが苦しくなってきています。まして、日本ではなかなか
難しくなっています。

それでも、業界を目指す人はいるので、予報士を取って会社を辞めて、
あるいは大学を出て就職せずに、予報士同士の会合にあちこち顔を出し
ている若い人は少なくありません。
彼らは名刺を交換して、人脈をひたすら作って営業をしています。
アルバイトならともかく、正式な社員として就職したという話はあまり
聞きません。このまま10年、いや5年したら彼らはどうなるのか、少し
気になるところです。

最後に・・・T●SのM田さんは、業界大手の気象会社の社長もしており、
業界では知らない人がいない、といわれるぐらい有名なキャスターです
が、一時期マスコミに「お手つき」が報じられたことがあります。
あれが氷山の一角であるくらい超女好きだということも、業界で知らな
い人はいません。女性でこの業界を目指す方なら、これを利用してもい
いかもしれません。



2008/03/17 PU 追加